デジタル遺産

私たちが亡くなると、部屋にある写真アルバムや日記、紙の通帳は、自然と家族に引き継がれます。ところが、スマホやクラウド(ネット上の保存場所)にある写真、SNSに残した投稿は、パスワードという頑丈な鍵がかかったままです。

このようにオンライン空間や電子機器の中に少しずつ積み重なった記録をまとめて、デジタル遺産(デジタル遺品)と呼びます。大切な思い出が詰まった文章や動画だけでなく、PayPayなどの電子マネー残高やブログの広告収益のように、実際にお金としての価値があるものも含まれます。

現代人は一日の多くの時間をスマホと過ごすので、残るデジタルの記録もそれだけ増えました。パソコンのフォルダ一つ、メッセージアプリのトークルーム一つ一つが、その人の人生を物語る大切なかけらになるわけです。

家族が故人の最後の写真を探したくても、ポータルサイトやSNS運営会社はアカウントのパスワードを簡単には教えてくれません。企業にとっては、お客様の秘密とプライバシーの保護が大切な原則であり、通信の秘密を守る法律にも従わなければならないからです。

もし故人が生前、誰にも見せたくなかった秘密のやりとりや検索履歴が、家族だからという理由で全部公開されたら、大きな問題になりかねません。そのため、多くのグローバルIT企業は、アカウントの持ち主以外の第三者にアクセス権を渡さない、厳格な利用規約を設けています。

こうして、大切な思い出を残したい家族の気持ちと、故人の秘密を守ろうとする会社のルールとのあいだで、対立がたびたび起こります。技術は急速に進歩しましたが、残されたデータをどう扱うかについての法的な取り決めは、まだ十分に整っていないためです。

ただし、電子マネーの残高や暗号資産のように、お金の価値があるものは、相続の手続きを経て受け取れる場合が多いです。一方、ゲームのアイテムや有料サブスクのアカウントのように、規約上は利用権に近いものは引き継ぎが難しいことがあり、トーク内容のような私的な記録は最も厳しく制限されます。

デジタル遺産は、単に物を受け継ぐのとは違います。「大切な思い出を記憶しておく権利」と「自分のプライバシーを隠しておきたい権利」が真っ向からぶつかる、技術的にも倫理的にも複雑な問題です。

そこで最近は、大手IT企業が、自分の痕跡をどう扱うかをあらかじめ自分で選べる機能を用意し始めました。一定期間ログインしないとアカウントを完全に削除したり、あらかじめ指定した知人にだけ一部の写真を送ったりする死後のアカウント管理サービスが代表的です。

現実で遺言書を書いて財産を整理するように、デジタルの世界でも、自分の足跡をどう残すかを前もって決めておく人が増えています。デジタル空間での終活も、一つのテクノロジー文化になりつつあるのです。