ボイコット

町のパン屋の主人があまりにひどい振る舞いを繰り返すので、町の人たちが「あの店のパンは一切買わない」と心を一つにしたと想像してみてください。誰も店に入らなければ、パン屋は店を閉めるか、自分から態度を改めるしかありませんよね。

ボイコットという変わった言葉は、19世紀のアイルランドで働いていた実在の土地管理人の名前に由来します。不作で小作料を下げてほしいという小作農の願いを退け、彼らを追い出そうとした土地管理人「チャールズ・ボイコット」に対し、アイルランド土地同盟が中心となって、村の人々はその人とのあらゆる取引と会話を断ちました。

村人たちは彼に食べ物を売らず、郵便物も届けず、道ですれ違っても知らんぷりをしました。孤立に耐えられなくなったボイコットはとうとうアイルランドを去りました。武器を持たなくても、大勢が力を合わせて透明人間のように孤立させれば強い圧力になることを示した出来事でした。

この事件が新聞で大きく報じられ、彼の名前は「組織的に拒否し、排除する行動」を指す普通名詞として定着しました。力のない個人が集まって大きな不正に立ち向かうための強力な手段が、歴史の中で初めて名前を得た瞬間でした。

今日、私たちが最もよく目にするボイコットは、商品を買わない不買運動です。消費者には商品を買う権利だけでなく、問題のある企業の商品を買わない権利もあり、それを行使すると企業に大きな圧力をかけられます。

消費者がそろって財布のひもを固くすると、企業は目先の売上減だけでなく、会社の評判にも打撃を受けかねません。労働者を不当に扱ったり環境を汚染したりした企業が、公式に頭を下げて謝罪し、再発防止策を打ち出すようになる背景には、規制やメディア報道などとともに、こうした消費者の集団的な圧力が重要なきっかけになることもあります。

ボイコットの舞台は経済市場だけではありません。人権を弾圧したり不当な戦争を起こしたりした国で開かれるオリンピックやワールドカップに選手団をまったく送らない全面ボイコットや、選手は参加させるものの政府の代表団は送らない外交的ボイコットも、代表的な例です。

最近ではインターネットやSNSを通じて不当な事実が一瞬で知れ渡り、国境を越えて世界中の市民が一緒に参加するグローバルなボイコットへと、影響力がさらに大きくなっています。

ボイコットが、いつも望んだ結果をすんなり得られるわけではありません。代わりになる商品が市場になかったり、人々の関心がすぐに冷めてしまったりすると、対象の企業は大きな打撃を受けず、そのまま耐え抜いてしまうこともあるからです。

さらに、特定の大企業に対する不買運動が起きたとき、本社よりも先に、無関係な街角のフランチャイズ加盟店のオーナーや下請け会社の労働者が生活の危機にさらされる意図しない二次被害が生じることもあります。一方的な拒否が、かえって弱い立場の人を傷つけてしまう場合があるのです。

そのため今日のボイコットは、ただ拒否するだけにとどまらず、倫理的で誠実な経営をする企業の商品を積極的に探して買う「バイコット(Buycott)」運動へと発展しています。

間違った行いを戒める拒否の力と、良い行いを称える支持の力を一緒に使うとき、世の中をより良い方向へ変える消費者の声は、ずっと強くなります。