有償増資

友だち4人で、ピザ1枚を4等分して1切れずつ食べていたとします。ところがそのピザを8切れに細かく切り直し、残りの4切れを別の友だちにお金をもらって売ると言い出した場面を想像してみてください。ピースの数が増えるので、全体のうち自分のピースが占める割合は半分に減ります。新しいピースを売ったお金でピザをもっと買ってくることはできますが、ピースを元の値段より安く売ったなら、自分の取り分の価値は減ってしまいます。

これを株式市場では持ち分価値の希薄化と呼びます。会社が新株をたくさん発行すると、新株を買わなかった既存株主の持ち株比率は下がります。時価より安く発行すれば、1株の価値も縮んでしまうことがあります。だから、有償増資のニュースが流れると、株価が一時的に下がることが多いのです。

そのうえ会社は、新株がよく売れるように、たいてい時価より割り引いて発行します。韓国の規定では、一般公募は最大30%まで割り引くことができます。既存株主にとっては、自分の株の価値が下がる上に、市場に安い株があふれ出すので、不安になるのも無理はありません。

それでは、有償増資は株主にとって必ず損になる悪いニュースなのでしょうか？ 答えは、新しく集めたお金を何に使うかによります。

注文が殺到して工場が足りない半導体メーカーがあるとします。この会社が最新鋭の工場を建て、研究開発を行うために有償増資をするなら、良いサインになりえます。今この瞬間は自分のピザのピースが小さくなりますが、新しい工場で大きく稼いで、ピザそのものの大きさを2倍に広げられるからです。

ところが反対に、商売がうまくいかず積み上がった借金を返したり、日々の運営費を穴埋めしたりするために株を発行するなら、危険信号です。ピザそのものは大きくならないのに、ピースだけをどんどん細かく切っていくことになるからです。結局、有償増資が薬になるか毒になるかは、会社の成長の見込みしだいなのです。

もう少し正確に言うと、有償増資は誰に新株を売るのかによって、市場の反応が大きく分かれます。株を買える相手によって、大きく3つの方式に分かれます。

1つ目は、既存株主に先に買う機会を与える「株主割当」です。既存株主は、新株を安い価格で買える優先権をもらえます。2つ目は、既存株主に限らず一般の人なら誰でも参加できるよう、広く募集する「一般公募」です。

3つ目は、会社が名指しした特定の企業や投資家にだけ売る「第三者割当」です。もし世界的な大企業が、この会社の技術力を信じ、パートナーになるために投資する第三者割当なら、市場ではむしろ大きな好材料と受け止められ、株価が急騰することもあります。