営業利益

学校の文化祭で、私たちのクラスがトッポギの模擬店を出したと想像してみてください。1日でお客さんから受け取ったお金の合計を「売上」と呼びます。商売のスタートラインになる数字です。

ですが、このお金がまるまる自分たちの儲けになるわけではありません。餅や練り物、タレを買うために使ったお金があるからです。売る商品を直接作るためにかかったこのお金を「売上原価」といいます。

模擬店を飾る横断幕や宣伝チラシにもお金がかかりました。商品そのものを作った費用ではありませんが、商品を宣伝して売るために必要だった費用です。会社でいえば、オフィスの維持費や本社の社員に支払う給料のように、商売を回していくための費用もここに含まれます。これらをまとめて「販売費及び一般管理費（販管費）」と呼びます。

売上が50万ウォン（約5万円）で、材料費が20万ウォン（約2万円）、お店の飾り付けや宣伝に10万ウォン（約1万円）を使ったとしましょう。50から20を引くと30、そこからさらに10を引くと20が残ります。このようにして残った分こそが、トッポギの商売そのものが稼ぎ出した成果、つまり営業利益なのです。

文化祭の日、クラスにはトッポギ以外からもお金が入ってくることがあります。例えば、余ったレジャーシートを隣のクラスに貸してレンタル料をもらったとしましょう。嬉しい臨時収入ですが、トッポギの商売とは関係がありませんよね。

こうしたお金まで全部ごちゃ混ぜにしてしまうと、おかしなことが起こります。トッポギが1杯も売れなかった日でも、シートのレンタル料のおかげで商売が大成功したように見えてしまうのです。そのため、営業利益は本業から生まれた分だけを切り離して計算します。

会社も事情は同じです。銀行に預けたお金につく利息や、使っていたビルを売って一度に大きく稼いだお金は、本業とは関係がありません。こうしたお金は営業利益を計算するときには入れないのです。

そのおかげで、営業利益を見ればその会社が本業の商品やサービスをしっかり売れているかが一目で分かります。その年たまたま手に入った臨時収入に惑わされない数字なので、何年分もの業績を並べて比べるのにもぴったりです。

もう一度、トッポギの模擬店に戻ってみましょう。計算して残った利益が、その場ですぐクラスの口座（お財布）に入っているとは限りません。隣のクラスの友達にツケ（後払い）で売ったトッポギ代を、まだ回収できていないかもしれないからです。

営業利益は、実際にお金が動いたタイミングではなく、商品が売れたタイミングを基準に計算する数字です。そのため、帳簿の上では利益が出ていても、手元にすぐ使える現金が足りないということが起こり得ます。「利益」と「現金」は分けて見なければならないのはこのためです。

営業利益に、本業以外で出入りしたお金（利息やビルを売ったお金など）を足し引きし、最後に税金まで納めたあとに残るお金には別の名前がついています。営業利益が本業で稼いだ成果を示すのに対し、こうしたお金まで全て清算して最終的に会社に残る利益は「当期純利益（純利益）」と呼びます。

文化祭の模擬店でも大企業でも、計算する順番は同じです。まず売上を書き出し、作って売って運営するのにかかった費用を引き、残った分で本業の実力を確かめるのです。