購買力平価説

道の向かいのコンビニと自分の街のコンビニで、同じ飲み物の値段がまったく違ったら、人はみんな安いほうへ流れますよね。結局、2つのお店の値段は似たものになるでしょう。このように、自由に取引できる同じ物は、どこでも同じ値段になるはずだという原理を一物一価の法則と呼びます。

購買力平価説は、このシンプルな原理を国と国の間に広げたものです。もし韓国で6,500ウォンのハンバーガーが、アメリカでちょうど5ドルで売られていたらどうでしょう。2つのハンバーガーの価値を等しくするには6,500ウォンが5ドルと同じでなければならないので、為替レートは1ドル＝1,300ウォンが自然です。

こうして、各国の通貨が実際に買える物の量を天秤にかけて計算した為替レートを、購買力平価レートと呼びます。有名な「ビッグマック指数」も、まさにこの原理を使って、各国の為替レートが割高なのか割安なのかをわかりやすく示しています。

もし韓国の物価が突然2倍になってハンバーガーが13,000ウォンになり、アメリカのハンバーガーは相変わらず5ドルだとしたらどうなるでしょう。韓国のお金の実質的な購買力が半分になったので、5ドルのハンバーガーを買うのに13,000ウォン払わなければならなくなります。

だから為替レートも、1ドル＝1,300ウォンから2,600ウォンへ上がってはじめて、両国の購買力が釣り合います。為替レートの数字が上がったということは、ウォンの価値がそれだけ下がったという意味です。つまり、物価がより急激に上がった国の通貨の価値は下がるというのが、購買力平価説が説明する核心のルールです。

この原理を使うと、2国の物価上昇率（インフレ）の差をもとに、将来の長期的な為替の方向を推測できます。物価を安定して管理している国のお金ほど、他の国のお金に比べて長期的に高く評価されます。

もう少し正確に言うと、購買力平価説は、毎日ニュースに出てくる実際の市場の為替レートとぴったり一致するわけではありません。現実の世界には、国境を越えるときにかかる関税や、高い空輸の送料があるからです。また、散髪や飲食店の接客、家賃のように、国境を越えて直接売り買いできないサービス（非貿易財）は、国ごとに価格の差が大きくなるほかありません。

そのうえ、今日の外国為替市場で行き交うお金の大部分は、ハンバーガーのような物を買うためではなく、株や債券に投資したり金利差をねらったりする金融取引のために動いています。戦争や政情不安のような突発的な要因も、為替レートを大きく揺らします。

では、購買力平価説は役に立たない理論なのでしょうか。まったくそんなことはありません。毎日の為替レートは波のように揺れ動きますが、長い年月で見ると、為替レートが2国の物価差にある程度ついていく傾向が、多くの研究で示されています。ただし、開いた差が半分に縮まるのにも数年かかりますし、所得水準が大きく違う国どうしでは、物価水準の差が長く残ることもあります。購買力平価説は、複雑なノイズを取り除いて、通貨の長期的な価値を測る羅針盤の役目を果たしてくれます。