絶対優位論

2人でルームシェアをして暮らしている様子を想像してみてください。1人は料理の才能があり、たった30分で見事な夕食を用意できますが、掃除が苦手で2時間以上かかってしまいます。もう1人は掃除の達人で、30分で部屋をピカピカに磨き上げますが、料理となると2時間も悪戦苦闘します。

もし2人が料理も掃除もそれぞれ自分で全部やろうとすれば、毎日2時間半ずつクタクタになるまで働かなければなりません。しかし、料理が得意な人が2人分の夕食を作り、掃除が得意な人が部屋全体の掃除を担当したらどうなるでしょうか？ どちらもたった1時間で美味しいご飯を食べ、綺麗な部屋でゆっくり休むことができます。

このように、相手と同じ成果をより少ない時間と労力で作り出せる能力を絶対優位と呼びます。苦手なことまで無理に自分で抱え込む必要はなく、自分が相手より少ないコストでこなせる得意分野に力を注ぐことこそが、分業の第一歩なのです。

このルームシェアの話を国と国との関係に広げて考えたのが、経済学者のアダム・スミスです。当時のヨーロッパ諸国は、他国からモノを買うと自国の金や銀が海外へ流出し、国が貧しくなると信じ込んでいました。そのため、輸出はできるだけ増やし、輸入には関税をかけるなどして抑え込み、金や銀を国内に蓄え込もうとしたのです。

しかしスミスは、1776年の著書『国富論』の中で、この考え方は間違いだと主張しました。彼が挙げた有名な例は次のようなものです。スコットランドでも温室などを使えばブドウを育ててワインを作ることはできるが、外国から買い付けるのと比べて約30倍ものコストがかかってしまう。そんなことをわざわざ自前でやるのは、とてつもない無駄だという指摘でした。

したがって、各国が他国よりも低コストで作れる商品に専念し、それらを互いに交換し合えば、理論上は両国全体でより多くの商品をより安く手に入れられるようになります。スミスは、貿易とは一方が得をすればもう一方が損をする争いではなく、互いに豊かになれる道だと見抜いたのです。ただし、国全体としてはプラスでも、輸入品と競合する国内産業のように打撃を受ける立場も生まれるため、貿易の損得については今も多様な議論が存在します。

もう少し専門的に言うと、絶対優位は「ある製品を1単位作るために投入される絶対的な生産コスト（労働時間や資源）」を基準に判断します。たとえば架空のA国が織物1着を作るのに10時間かかり、B国は20時間かかるとすれば、A国が織物の生産において絶対優位を持っていることになります。

しかし、絶対優位論には現実的な致命的限界が1つ隠されていました。もし技術も資本も圧倒的に進んだ先進国が、織物もワインもあらゆる製品を他国より効率よく作れるとしたらどうなるでしょうか？ すべての製品で絶対優位を持つ強国と、すべての製品で劣っている途上国との間では、絶対優位論だけでは「両者が貿易をして利益を得られる理由」を説明できなくなってしまうのです。

現実の世界では、何でも器用にこなせる万能な人でも他人に仕事を依頼しますし、あらゆるモノを効率的に作れる大国も発展途上国と活発に貿易を行っています。この疑問に答えるため、のちに経済学者デイヴィッド・リカードが「比較優位論」を打ち立て、絶対優位論の隙間を埋める論理を提示することになります。一般によく知られるイギリスとポルトガルの織物・ワインの例も、実はリカードが提示したものであり、彼の試算ではポルトガルが織物もワインもイギリスより少ない労働時間で作れる設定になっていました。