稼働率

船を造る造船所を思い浮かべてみましょう。このドックで無理なく建造を続けられる限界は、1か月に10隻だとします。ところが今月は注文が足りず、7隻しか造りませんでした。

10隻造れる能力に対して7隻造ったので、稼働率は70％になります。分母は無理なく維持できる最大値で、分子は実際に作った量です。 ここで「生産量」としっかり区別しておくのが大切です。生産量は「7隻」という数量そのものであり、稼働率は「10隻のうちの7隻」という比率です。

2つの違いは、分母をいじってみるとすぐに分かります。もしドックをもう1つ増設して、月に20隻まで造れるようになったとしましょう。同じ7隻を造ったとしても、稼働率は半分以下の35％に下がってしまいます。造った船は1隻も減っていないのに、分母が大きくなったからです。

ですから、「稼働率が下がった」というニュースだけでは、現場で何が起きたのかは分かりません。注文が減って分子が小さくなったのかもしれませんし、設備を増やして分母が大きくなったのかもしれないのです。

注文が減ると現場でどんなことが起きるのか、順を追って見ていきましょう。まず売れる量が減るので、実際の生産量、つまり分子が下がります。しかし、分母である生産能力はすぐには減らせません。大きな工場設備は、新設するのにも解体するのにも何年もかかるからです。そのため、需要の波が来ると、まず稼働率が真っ先に動きます。

では、販売価格が原価を割り込んで赤字になったら、いっそのこと工場のラインを止めてしまえばいいのではないでしょうか。実は工場には、動かしていても止めていても必ず出ていくお金があります。設備の減価償却費や借入金の利息などがそうで、これを「固定費」と呼びます。反対に、原材料費や電気代のように、動かしたときだけかかるお金を「変動費」といいます。

販売価格が変動費を上回ってさえいれば、工場を止めておくよりも動かしたほうが赤字は少なくなります。 得られた売上が、固定費を少しでも穴埋めしてくれるからです。だから不況になっても稼働率はゼロにはならず、低い水準にとどまり続けるのです。

ここで「埋没費用（サンクコスト）」と混同しないよう注意が必要です。サンクコストとは、すでに支払ってしまって二度と取り戻せないお金のことで、それを惜しんで誤った判断を続けることをサンクコスト効果と呼びます。赤字でもラインを動かすのは過去のお金を惜しんでいるからではなく、目先の損を一番小さくするための合理的な計算の結果なのです。

「過剰設備」とも区別しておく必要があります。稼働率は比率（割合）であり、過剰設備は設備が需要を大きく上回って余っている状態のことです。 稼働率は月ごとに上がったり下がったりするメーターですが、過剰設備はそのメーターが何年も低い位置に張り付いている産業全体の構造的な状態を指します。

名前に「率」とつくからといって、分母が同じ仲間というわけでもありません。雇用率の分母は「生産年齢人口」ですが、稼働率の分母は「設備が無理なく維持できる最大生産量」です。「設備投資」をどれだけ行ったかも別の話です。それは新しい設備にどれだけお金を投じたかであり、稼働率はすでに持っている設備をどれだけ使ったかを表します。

分母を「誰がどう決めたか」にも目を向ける必要があります。生産能力は定規で測れる絶対的な数値ではなく、決められた基準に基づいて見積もる値です。その基準とは、一時的にフル稼働させた極限値ではなく、無理なく続けられる持続可能な最大値です。そのため、休日出勤や残業をフル動員した月には、稼働率が100％を超えることさえあります。また、調査機関や基準とする年が異なれば、数値も変わります。同じ鉄鋼業界であっても、どの機関が何年を基準に算出したかによって集計される稼働率は違ってきます。 こうした数字を引用するときは、機関名や基準年を一緒に確認することが大切です。

最後にひとつ付け加えておきましょう。稼働率は100％に近ければ近いほど良い、というわけではありません。米連邦準備制度（FRB）が発表している米国の設備稼働率は、1972年からの長期平均で80％を少し下回る水準です。注文が殺到したときの「ゆとり（余力）」がまったくなければ、急な追加発注に応えられなくなってしまうからです。