ディスプレイ60年史

ディスプレイは部品です。ですが、この部品たった1つのために、一国の産業地図が何度も塗り替えられてきました。その理由は、この製品が作られる仕組みにあります。

画面には規格が決まっています。A社のパネルもB社のパネルも同じ場所に差し込め、同じ方式で信号を受け取ります。そうでないと、ノートPCやテレビを作る側が部品を選んで使えないからです。買う側にとっては都合の良いルールですが、作る側にとっては過酷です。設計で他社と差をつける余地がほとんどないことを意味するからです。では、何で勝つのでしょうか。残るのは原価です。

原価は1枚のガラス基板で決まります。画面は大きなガラス基板の上に何枚分も回路を描き、それを切り分けて作ります。半導体が丸いウェハー1枚からチップを切り出すのと同じ仕組みですが、ディスプレイではその原板が四角いガラスなのです。ガラスが大きくなるほど捨てられる端材が減り、1枚あたりのコストが下がります。そのため業界では、このガラス基板のサイズを「第○世代」と呼び、世代を重ねて大型化してきました。規模の経済がそのまま勝敗を分ける産業なのです。

問題は、世代を上げるためには工場を丸ごと新設しなければならないという点です。1本のラインに数十億ドルがかかり、建設には最低2年を要します。その決断を、製品が売れるずっと前に下さなければなりません。

ここに、この産業特有のリズムが生まれます。価格が下がると新たな需要が生まれて品薄になり、足りないからと皆が一斉にラインを増設し、それらのラインが一斉に稼働し始めると供給過剰になって価格が暴落します。価格が暴落すると揃って投資を止め、数年後には再び品薄になります。半導体のシリコンサイクルと同じ構図であることから、これをクリスタルサイクルと呼びます。

ですから、この世界では技術と同じくらい「いつ資金を投じるか」が勝敗を分けます。これから語られる歴史の中で画面の主役は何度も入れ替わりますが、その交代劇の背後には常にこのルールが控えています。

1897年、シュトラースブルク大学の物理学者カール・フェルディナント・ブラウンがひとつのガラス管を作りました。管の中の空気を抜き、片側から電子を放つと反対側の蛍光面が光ります。電子の向きを素早く変えながら走らせると、その跡が絵になります。

ブラウンが作ろうとしたのはテレビではありませんでした。目に見えない高周波の交流電気を目で見るための計測器でした。ところが、この管がのちに世界のあらゆる画面になったのです。名前も彼の名を取って「ブラウン管」になりました。

ブラウン管には避けられない弱点がひとつありました。電子が飛ぶための距離が必要だということです。画面が大きくなれば、それだけ管の奥行きが深くなり、重くなります。ブラウン管の限界は画質ではなく体積と重さでした。

1964年、アメリカのRCA研究所のジョージ・ハイルマイヤーが、液晶という物質から奇妙な性質を見つけ出しました。液体のように流れながらも分子が結晶のように一方向に並んでいる状態なのですが、電気を通すとその列が乱れて光を散乱させます。自ら光を出さないため、電気をほとんど使いません。彼は、壁掛けのカラーテレビがすぐにでも登場するだろうと考えました。

1968年5月28日、RCAがニューヨーク本社で記者会見を開き、その画面を公開しました。薄くて軽く、電気を食わない表示装置が初めて世に出た日です。

そして2年後、RCAはこの技術の事業化から手を引きました。理由は能力不足ではありませんでした。当時、RCAはブラウン管を大々的に売っていました。最高経営陣は液晶を自社の事業に対する脅威とみなしたのです。ハイルマイヤーはのちに、実用化を担当した人々が液晶を本業から外れた副次的なものとみなしていた、と振り返っています。彼は1970年に会社を去り、二度と戻りませんでした。

液晶ディスプレイの数多くのアイデアが、この研究所から生まれました。しかし、その会社がそれらを使って製品を作ることはありませんでした。

液晶を製品にするには、もう一つ課題が残っていました。初期の方式は電圧が高く、乾電池で動かすのが難しかったのです。

その答えはヨーロッパとアメリカでほぼ同時に現れました。上下のガラスの間で液晶分子を90度ねじって配置し、電圧をかけてそのねじれをほどいたり戻したりすることで光を遮ったり通したりする方式です。ねじれネマティック、略してTNモードと呼ばれます。スイスでは1970年12月4日に特許が出願され、アメリカでもほぼ同じ時期に同じ効果に到達した研究者がいたため、のちに特許紛争に発展しました。どちらが先だったのかは、今でも1人には定まっていません。確かなのは、この方式がはるかに低い電圧で動作したということです。

これを真っ先に製品にしたのが、日本のシャープでした。1973年5月15日、液晶を採用した初の市販製品である電卓EL-805が登場しました。厚さは2.1cmで当時の電卓の12分の1、重さは200gで125分の1でした。消費電力は9,000分の1に抑えられ、AA乾電池1本で100時間を駆動できました。シャツのポケットに入る電卓が、初めて誕生したのです。

時計の分野では、セイコーが同じ役割を果たしました。手首につける道具は電力を抑えられるほど有利なため、液晶とは抜群の相性でした。

ここで、前の章の話に戻ります。シャープとセイコーにはブラウン管事業がありませんでした。 ブラウン管を売っていた会社にとって液晶は自社の売上を削り取る存在でしたが、この2社にとっては単なる新しいチャンスでした。失うものがない以上、ためらう理由もありませんでした。

シャープには、もう一つ条件が揃っていました。液晶を作る部門と、その液晶を使う製品部門を社内に併せ持っていたのです。そのため、技術が一段階上がるたびに、その段階に見合った製品を自社の中で見出すことができました。電卓の次は時計、時計の次は小さなカラー画面。投資を正当化する理由が、常に社内にあったのです。

こうして1970年代と1980年代の液晶は、長い間「小さなものにつく画面」であり続けました。テレビは依然としてブラウン管の独壇場だったのです。

小さな画面と大きな画面の間には、技術の壁が一つありました。

画面は無数の点でできています。点の一つひとつが画素（ピクセル）であり、ピクセルが縦横に何個並んでいるかが解像度です。問題は、この点たちをどうやって個別にオン・オフするかでした。1行ごとに電気を流す方式では隣の点までぼんやりと反応してしまい、画面が大きくなるほど映像が崩れてしまいます。

解決策は、点ごとに極小のスイッチを1つずつ付けることでした。そのスイッチをガラスの上に薄い膜として作ったものが薄膜トランジスタ、TFTです。点ごとに自分専用のスイッチがあるため、その点だけを正確にオン・オフできます。液晶が電卓の画面からテレビの画面へとステップアップするには、この構造が必要でした。

1988年6月24日、シャープが14インチのフルカラー動画TFT-LCDを発表しました。厚さ27mmと同じサイズのブラウン管の約13分の1、重さ1.8kgで約4分の1でした。当時、実際に量産されていた液晶画面は3インチでした。

このパネルがどのようにして作られたのか、その経緯が実に面白いところです。新しい設備を買わずに3インチ用の設備をそのまま使え、という条件でした。そのため、3インチを焼き付けていた露光機を使い、大きなパネルを9回に分けて露光しました。配線が長くなると断線する確率が上がるため、1つの点を同じ4つの断片に分割し、両端から信号を入れました。1か所が切れても画面が生き残るようにするためです。製造ラインが空く時間を見計らってはパネルを1枚こっそり流すような調子だったため、始めてから終わるまでに半年かかり、無事だったパネルは4枚でした。

発表の効果は、技術そのものよりもシグナルにありました。液晶がテレビの候補になったというシグナルです。それまで研究だけにとどまっていた東芝、IBM、NECといった大企業が、この発表の後に液晶産業へと参入してきました。

ここで前章の構図がもう一度確認できます。ブラウン管事業を持っていた企業が液晶産業に参入したのは、まさにこの時点でした。 彼らが液晶を知らなかったわけではありません。自社の工場がまだ順調に稼働している間は、動く理由がなかっただけなのです。

1990年代初頭の液晶パネルは、事実上日本の独壇場でした。パネルだけでなく、材料や部品、製造装置に至るまでが一国の中に揃っていました。

韓国企業がここに参入しようとしたものの、技術を教えてくれるところなどありませんでした。そのため、日本製品を買って分解して調べることから始まったと言われています。助けになったのは半導体でした。液晶パネルを作る工程は半導体の工程と重なる部分が多く、半導体で培った経験をそのまま応用できたのです。1994年10月に試作品が完成し、1995年8月にLGが亀尾（クミ）工場に4億ドルを投じてラインを建設、その翌年には現代電子が仁川（インチョン）にラインを立ち上げました。

本当の勝負はその後でした。1995年と96年の間、市場が冷え込んで誰もが投資を減らしていた時期に、韓国企業は最新世代のラインに資金を投じました。価格が下がり、生産が縮小し、周りが退くときにこそ建てるのです。ラインの建設には数年かかるため、不況のときに着工すれば、次の好況が訪れたときにはすでに製品を出荷できる状態になります。当たれば形勢が一気に逆転し、外れれば会社が根底から揺らぐ選択でした。

押し出された側にも理由はありました。日本企業はガラス基板の世代を一歩ずつ着実に引き上げていました。10.1インチ用、11.3インチ用、12.1インチ用という順番です。リスクを分散する合理的なやり方でした。ところが市場は、10.1インチから中間段階を飛び越えて一気に12.1インチへと移行してしまったのです。中間に投じた資金は回収できませんでした。

2つ目の理由は会計でした。日本企業の投資規模は、前年度にどれだけ稼いだかに左右される構造になっていました。しかし、1998年から2002年の間、日本のLCDメーカーの営業損益はマイナスで、同じ期間の韓国企業はプラスでした。お金を投じたくても投じられない年が何年も続いたのです。技術ではなく、帳簿の上で勝敗が分かれた瞬間でした。

大型LCDパネルの国別シェアで韓国が日本を追い抜いたのは、2001年のことと記録されています。韓国企業が市場に参入してから、わずか6〜7年後のことでした。その後、ITバブルが崩壊して市場が再び冷え込むと、韓国企業は2002年と2003年に再び同じ勝負に出ました。そして2003年下半期からノートパソコンの需要が急増したことで、その投資が見事に的中したのです。

ただし、順位は基準によって異なりました。2005年には台湾が生産数量ベースで1位に立ちました。売上高ベースでは韓国が上回っていました。韓国企業が作っていたパネルのほうがより大型で、1枚あたりの単価が高かったためです。数量1位と売上高1位が異なる国だった年なのです。

ここには、よく見過ごされがちな歴史があります。ブラウン管から液晶へと一直線に移行したように見えますが、その間には別の道もいくつかありました。

まずはプラズマです。2枚のガラスの間に微細な小部屋をびっしりと並べてガスを満たし、電圧をかけると、その部屋の中にプラズマが発生します。そこから生じる紫外線が蛍光体に当たって光を放ちます。ドットごとに自ら発光するため、大型画面を作るのは液晶よりも容易でした。

実際にそうでした。富士通が1992年10月に商用21インチのカラープラズマパネルを発売し、1995年8月24日には42インチを発表しました。解像度は852×480、厚さ75mm、重さ18kgでした。サンプル価格は100万円、量産目標価格は50万円でした。1996年11月28日には世界で初めて42インチの量産に入りました。宮崎工場を月1万台規模で設計したのです。ブラウン管では不可能だった「壁に掛ける大画面」を先に現実のものにしたのは、液晶ではなくプラズマでした。

ところがプラズマには構造上の弱点がありました。微小な部屋を一つひとつ作らなければならず、画面が小さくなるほど割に合わなくなってしまうのです。ノートパソコンやモニターには展開できませんでした。一方の液晶は、ノートパソコンからモニターへ、モニターからテレビへと大型化を進めながら、その都度ガラス基板の世代を重ねていきました。その過程で原価が下がり続け、最終的には大画面でもプラズマに追いついたのです。パナソニックは2013年12月にプラズマの生産を終了しました。

もう一つはSEDでした。ブラウン管は電子を放つ銃が1本だけなので奥行きが必要になりますが、その銃をごく小さくしてドットごとに敷き詰めれば、薄型パネルでもブラウン管並みの高画質が得られます。キヤノンが1980年代に開発をスタートし、のちに東芝が合流しました。明るさはブラウン管に匹敵し、動きの激しい映像でも残像が出ないと高く評価されました。ソニーは同様の原理を持つFEDを推進しました。

しかし、原価を液晶やプラズマのレベルまで引き下げることができませんでした。そこへ特許訴訟が勃発し、金融危機まで重なりました。東芝が先に手を引き、キヤノンは2010年に事業から撤退しました。

3つの技術の明暗を分けたのは、画質ではなく原価でした。そして原価は、ガラス基板のサイズとラインの規模から生み出されたのです。前の章で見たルールそのままでした。

ブラウン管が押し出されるまでには、かなりの時間がかかりました。売上高ベースでは2005年第4四半期にLCDテレビがブラウン管テレビを上回りましたが、台数では依然としてブラウン管のほうが多く売れていました。台数まで逆転したのは2007年第4四半期のことです。ディスプレイサーチの集計によると、LCDテレビが全販売台数の47%、ブラウン管が46%でした。ブラウン管が生まれてから110年目のことでした。

その後は急速でした。サムスンSDIのサステナビリティ経営報告書がサムスン経済研究所の資料を引用したものを見ると、ブラウン管テレビの販売台数は2009年の5,300万台から2010年には4,300万台へと減少し、2011年には2,800万台水準まで落ち込むと予測されていました。10年以上持ちこたえていたものが、わずか数年で姿を消したのです。

その間に新たなプレーヤーが参入していました。中国のBOEが2003年に韓国ハイディスのLCD事業を買収し、大型LCDパネル市場に足を踏み入れました。そして2018年3月、合肥（ヘフェイ）に建設した第10.5世代ラインが量産に入りました。世界で最も大きなガラス基板を使うラインだったため、65インチや75インチといった大型テレビ用パネルを無駄な端材を出さずに切り出すことができました。この産業のルール通り、ガラスが大きくなるにつれて1枚あたりの価格が下がっていきました。

設備投資の規模も桁違いでした。BOEは2023年の開示情報で、その年に政府補助金を約5億3,600万ドル受け取ったと明らかにしました。1年・1社の数字にすぎませんが、この産業の投資がどれほどの規模で動いているかを物語っています。

その次にやってきたのがチキンゲームです。需要が落ち込んでも誰も減産せず、むしろ増産し続け、原価が高い側が先に白旗を上げるのを待つ戦いです。2022年5月には、55インチ以下のLCDテレビ用パネル価格が現金原価を下回りました。作れば作るほど現金が減っていく価格だということです。その年の6月初めにも、32インチと43インチが1週間のうちに5〜6ドル、55インチが7ドル、65インチと75インチが12〜14ドルずつさらに値下がりしました。

結末は前の章と同じような展開でした。サムスンディスプレイが2022年6月にテレビ用LCDパネルの生産を終了しました。30年ぶりの撤退でした。LGディスプレイは2024年9月に広州工場を中国のTCL CSOTへ2兆300億ウォンで売却することを決定し、翌年初めに手続きが完了しました。

数字で見るとこのようになります。シノリサーチの集計によると、2025年上半期の世界ディスプレイパネル売上高は562億ドルで、売上高ベースの国別シェアは中国52.1%、台湾13.2%、日本3.5%でした。中国が初めて半分を超えた半期となりました。同年、オムディアの資料を韓国ディスプレイ産業協会が分析した売上高ベースでは、韓国のLCDシェアは7.9%まで落ち込みました。前年の10.2%からさらに減少した数値です。

少数の企業が市場を分け合う独占と寡占の構造では、1社のライン1本がたちまち順位を揺るがします。韓国が日本を追い抜いたときに働いたルールが、今度は向きを変えて韓国へと向かってきたのです。

1987年、アメリカのコダックの2人の研究者が有機物を2層に重ねた発光素子を論文で発表しました。低い電圧で実際に光が出る構造を初めて示した論文です。OLEDの出発点であり、液晶と同じようにアメリカの会社の研究所から生まれました。

何が変わるのかから見てみましょう。液晶は自ら光を放つことができません。そのため、背後に照明を点けておき、その光を遮ったり通したりします。黒い画面を作っても背後の照明は点いたままなので完全に真っ黒にはならず、画面の縁から光が漏れ出る光漏れ現象も生じます。OLEDは点ごとに有機物が直接光を放つため、消えた点はそのまま真っ暗になります。照明を敷く必要がないため画面が薄くなり、黒色が本当の黒になります。

おまけもあります。消えている点は電気を使わないため、時計や通知だけを表示し続けるAOD機能が可能です。その代わり、長く点灯させた部分の痕跡が残るOLEDバーンインのような問題がついて回ります。どちらの方式であれ、得るものがあれば失うものもあります。

その次の順番は見覚えがあります。最初の商用製品は日本から登場しました。1997年にパイオニアがカーオーディオ用の表示装置にOLEDを搭載したと知られています。論文から10年後のことでした。

量産は韓国が担いました。サムスンSDIは2007年9月に世界で初めてAMOLEDの量産を開始したと会社の沿革に記しています。スマートフォンがまさに普及し始めた時期であり、薄くて電力を節約できる画面がまさに必要とされる製品だったのです。

テレビはもっと時間がかかりました。2013年1月2日、LG電子が55インチOLEDテレビの韓国内での予約販売を発表しました。価格は1,100万ウォン、パネルの厚さは4mm、重さは10kgに満たないものでした。赤・緑・青に白色のサブピクセルをもう1つ重ねた方式でした。

アメリカが発明し、日本が最初の製品を作り、韓国が量産を担いました。 液晶で目にした順番が、40年ぶりにそのまま繰り返されたのです。

現在はどうでしょうか。オムディアの資料を韓国ディスプレイ産業協会が分析した売上高ベースで、2025年のOLEDシェアは韓国68.7%、中国31.2%でした。中国がこの市場に参入して以来、下がり続けていた韓国のシェアが初めて上昇した年でもあります。市場を絞り込んで見ると格差はさらに広がります。UBIリサーチの集計によると、9インチ以上の大型OLEDにおける韓国のシェアは92.4%で、その中のテレビ用ではLGディスプレイが81%、サムスンディスプレイが19%でした。

ただし、同じ資料は中国企業の合算OLEDシェアが50%に近づいたとも記しています。どの市場のどの基準で見るかによって正反対に読み取れる数字たちなのです。

未来を無理に言い当てようとする必要はありません。代わりに、この物語が教えてくれたルールに照らし合わせ、何を見ていれば局面が動くのを先に見極められるのかだけを整理してみましょう。

第一に、ガラス基板が大きくなる瞬間です。この産業で順位が揺らいだのは、大抵が世代交代のタイミングでした。韓国が日本を追い抜いたのも、中国が大型テレビ用パネルの原価構造を変えたのも、新しい世代のラインで起きたことです。いま関心が集まっているのは、ノートPCやタブレットに入るIT用OLEDラインです。どの国が次の世代のラインを先に安定稼働させるかに注目すればよいのです。

第二に、数字の読み解き方です。今回の連載に出てきたシェアだけでも、基準はまちまちでした。同じ年でありながら「韓国OLED 68.7%」「韓国大型OLED 92.4%」「中国 52.1%」はどれも正しい数字です。前の二つは市場の範囲が異なり、三つ目はOLEDではなくディスプレイ全体、しかも半期ベースの数字です。数量シェア1位と売上高シェア1位の国が異なった年もありました。どの機関が、いつ、どんな基準で出した数字なのかが抜けているランキング記事は、それだけで半分ほど間違っているようなものです。

第三に、中国の投資時期と規模です。勝負を制してきたのは、他社より大きなガラス基板によって原価をいち早く引き下げた側でした。韓国はその決断を、価格が底値にある時期に下しました。ですから、いまどのラインがいつ着工したのかが、数年後の順位をあらかじめ教えてくれます。予測もすでに出ています。オムディアは2030年のOLEDシェアを中国42%、韓国58%と見込んでおり、UBIリサーチは2029年に中国が韓国を逆転すると見ています。どちらも予測であって確定ではありません。これまでの60年を振り返っても、予測がそのまま当たったこともあれば、大きく外れたこともありました。

第四に、次の不況です。クリスタルサイクルが消え去ったことは一度もありません。価格が暴落するその日に誰がラインを持ちこたえているか――これまで、次の覇者はその場所で決まってきました。

最後にもう一つだけ。この物語で敗れ去った側の多くは、決して作る技術が劣っていたから敗れたわけではありませんでした。RCAは液晶ディスプレイを世界で初めて世に送り出した企業であり、シャープは3インチしか作れなかった時代に14インチを作った企業であり、富士通は壁掛けの大画面を真っ先に現実に変えた企業でした。それぞれが当時の立ち位置で合理的な判断を下し、その判断が次の局面で重荷になってしまっただけなのです。

次の主役が誰になるのかは、まだ誰にもわかりません。ただ、それがどのあたりになるのかは、ここまで読まれたならおおよそ見当がつくはずです。